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原則法移行時の社内説明のポイント-2- 説明の手段

前回のコラムでは、簡便法から原則法に変更した企業の担当者が、その影響を社内で効果的に説明するための方法(概要と方針)について考えてみましたが、今回は説明する際の手段に関して解説したいと思います。解説を見る→

IICパートナーズ コンサルタント 辻 傑司
著者プロフィール
掲載日:2016年3月15日

解説

説明する手段のポイント

説明の手段としては、口頭で説明したり、文章で説明したりすることも考えられますが、前回コラムでお伝えしたようにグラフを使用することで、聞き手の理解は大幅に高まります。具体的にどのような手段が効果的でしょうか。

グラフ入りの資料を使って説明する

計算機関から計算結果の報告を受ける際に、説明資料が配布された場合は、その資料を活用しましょう。計算機関の資料は、顧客の担当者に分かりやすく伝えるため、しばしばグラフを含んでいます。自分で編集できるように電子ファイルで再度提供を依頼してもよいかもしれません。また、疑問点については計算機関の担当者に確認しておきましょう。

もし、急な説明を求められた場合などで事前に資料を用意できないときは、ホワイトボードやノート等を駆使してできる限り視覚的な情報と併せて説明しましょう。

計算機関から入手するDBOの評価報告書には、計算前提や計算結果が記載されています。計算結果だけ伝えるのであれば報告書で十分ですが、DBO計算の考え方や簡便法との違いを説明するためには適していません。説明する相手や期待される説明の内容に合わせて、使用を考えましょう。

解説用のスライドを見てもらう

上記の発展形です。スライドショーで動きを追加することで、説明の受け手の視点や理解の順序を誘導できます。とは言うものの、担当者自身でこのような資料を作成するのは労力が必要になるかと思います。

今回は4つのパターンについて、スライドを作成してみましたのでご活用ください(PowerPointスライドショー形式(.ppsx)で作成しております)。いずれも簡便法は自己都合要支給額を使用する方法を想定しています。

  1. 給与比例制で期間定額基準
  2. 給与比例制で給付算定式基準
  3. ポイント制で期間定額基準・給付算定式基準(平均ポイント比例)
  4. ポイント制で給付算定式基準(将来のポイントの累計を織り込まない)

おわりに

本コラムでは、簡便法から原則法に変更した企業の担当者が、その影響を社内で効果的に説明するための方法について述べてきました。しかし、説明する上で最も重要なのは、担当者自身が納得いくように理解しておくことです。計算機関の担当者に質問したり、WEBで解説を読んだり、退職給付会計に関するセミナーに出席するなどして理解を深めることに努めましょう。


掲載日:2016年3月15日

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